今から５年前の私の分析レポートです。
このときの事件は「私の直感」で心のそこからこの理解しがたい事件について、自分が何か？に動かされるようにこの事件の追求に取り組んだことがあるが、また最近になり、「私の直感」が動き出したのでもう一度、クローズアップします！！
同年の月刊プレイボーイの９月号にも載っていた「理研の産業スパイ事件」
について、この事件は米国のCIAと国家防諜センターが仕掛けた群れ衣ですそして、注意して戴きたいのが「５年前の斎藤教授の暗殺事件」と「理研の産業スパイ事件」が関係していると思われるのです。
（上記の掲示で以前、M総合研究所が「阿修羅サイト」にて真実のメスを入れた記事をリンクしたので参照下さい。）
また、M総合研究所の分析レポートで「経済安全保障問題」を発表する時に船井幸雄と最近著書を共同出版されている、副島隆彦先生のサイトに私のことが紹介されていたのでここにリンクします。
その内容を以下転記↓
[1431] みんな、頑張れ 投稿者：副島隆彦 投稿日：2001/08/08(Wed) 09:21:41
副島隆彦です。暑中お見舞い申し上げます。
ここの掲示板の書き込み投稿に、なかなか、内容のある、光るものが
多くなりました。私が、いちいち講評などしませんが、読む力のある
目利きの人々からすれば、これらは、十分に、将来プロのもの書きと
して通用して行く水準です。ここの先進生たちの文章については、取り上げません。彼らには、彼ら
なりの戦略があって、すでに別個に動き出しているからです。「１４１８」経済安全保障問題 の森義光（M総合研究所）君の、書き込み
は、きっと、ここを密かに覗きに来ている、５０ぐらいの新聞記者たちに
衝撃を与えただろう。
この森君の報告ぐらいから上が、真に、「言論系の
ネット革命」の意義を満たしています。
「５・１１の理研の遺伝子特許産業スパイ事件」と「１９９６・６・７の
斎藤綱男カリフォルニア大教授（アルツハイマー研究の権威だった）親子
殺し」の関連を、突いている。これらの事件を、闇に葬ろうとする人々
がいる。それを、私たちが、阻止しなければならない。そのために、
日本における「言論系のネット革命」は、存在するのです。 みんな勇気をもって事実と真実を暴いて下さい。
それほどの確証や、直接証拠は無くても
いいですから、集めた証拠から大きな事実を組み立てて行く、という
態度を身に付けて下さい。間違っていたら、間違っていた、と後で
訂正すればいいのです。ジャーナリズム（報道の自由）というのもが、
１８世紀に、イギリスで誕生したときに、初期のジャーナリストたちは、
馬車から、原稿を、新聞社に投げ込んで走り去る、というような
命がけの闘いをやったのです。それが、『ガリバー旅行記』のスウィフト
であり、『ロビンソー・クルーゾ―』の・・・・です。こんなふざけた、言論統制国家なんか、すべて打ち壊してみせる。
国民を思想統制している連中の手口を、全て暴いてみせる。
「日本は、言論の自由が、完全に保証された民主国家です」という
前提で全てを初めさせ、それを疑う者の存在を許さないように、
上から監視して、言論統制官僚というメディア界（新聞、テレビ、
雑誌）のボスたちを使って、あやつるのだ。「言論系のネット革命」はそれら全てを、破壊してみせる！
副島隆彦拝
以上がその時の内容です。
詳しくは【ロサンゼルス共同通信】より
１９９６年６月７日
米サンディゴで、アルツハイマー病の世界的研究者、斎藤網男カルフォルニア大学教授と娘の留理さんの親子が何者かにより射殺体で発見されてから１ヶ月たつ。地元市警は、米国の殺人事件としては異例の刑事ら薬人を投入し事件解明に取り組んでいるが、七日現在「進展はない」（殺人課の担当者）まま捜査は難航している。
サンディエゴ市警は「殺害を目的としたプロの殺し屋による計画的な待ち伏せ犯行」とする当初からのみ方を変えておらず、斎藤教授の周辺に事件の犯人や動機につながる手掛かりがあると見て、情報収集を続けている。
事件当時、フランスに滞在中で「サンディエゴにいたら、自分も殺されていたかもしれない。」という妻の静江さんは「警察からは、狙われたのは夫、娘は巻き添えと聞いている。主人は朝から夜までアルツハイマー病の研究に打ち込んできた人。恨みを買うような心当たりはない。研究の進展で大きな損失を被りかねない米国の製薬会社などが絡んでいるのかも」と語る。
そして、夫婦中や資産をめぐって、日米のマスコミが一時、静江さんに疑惑があるかのように伝えたことへ激しく反発し「私は夫と子供を奪われた被害者。犯人なんかじゃない」と強く抗議する。
ＥＴＣと伝えている。
どう考えても５・１１事件と言い、この斎藤教授の暗殺はおかしいい！！
前回、伝えた様に米国の遺伝子特許に関するアルツハイマー病とアルミニウムとの因果関係を研究して重要な研究成果を上げていたので、米国の国益に関する経済安全保障問題が関与したのです。
共同通信も伝えている様に、遺伝子特許を日本人に取られることが、米国の国益が損なわれる恐れが有る為なのです。
この米国の【国家経済安全保障問題】とは人を殺してもよい場合もある。
しかし事件の証拠はどこにも有りません。
恐らく米国の情報公開法により１００年後には一部が公開されてから事の真髄が明らかにされるものだと思います。
しかし、これではいつまで経っても日本経済の成長は見込めない！！
米国は国家戦略で強行して、経済安全保障問題の名の元に日本経済を部分的にダメージを与えていまるのです。
M総合研究所の「経済安全保障問題」を見て戴ければ米国の対日戦略がどの様なに展開されているかご理解できるはずです。
この事実はＭ総合研究所が独自に情報分析したもです。
ただアルツハイマー病とアルミニウムとの因果関係を研究していた斎藤教授が暗殺された事実と５・１１の理研の遺伝子特許に関する産業スパイ事件の共通点はどちらも米国の国益に関する事だ！！
このまま米国の戦略を野放しにすれば、日本の国益はどうなる？
世界の動かすWASP「W＝ホワイト・AS＝アングロサクソン・P＝プロテスタント」が世界経済のイニシアチィブをとり、経済世界戦略の骨子を計画遂行しているとも言われておりますが、この事実は陰謀説ではありません。
このWASPとは一部の知識人しか使わない言葉です。
日本はやはり敗戦国でいつまで経っても有る意味では米国の植民地でしか無いのか？
とても日本の将来を考えると不安です。
M総合研究所と同じ分析をしている方が他にもいましたので下記に紹介します。↓